美容整形は医療費控除の対象？控除できる診療や自費診療のポイント

「美容整形は医療費控除の対象になるのか」気になる方も多いのではないでしょうか？

本記事では、医療費控除できる診療や自費診療のポイントなどを解説します。

医療費控除がどういったものか気になる方もぜひ最後までご覧ください。

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美容整形は医療費控除の対象外！

美容整形は、「医療費控除の対象外」です。

「医療費控除の対象となる出費のポイント」をまとめると、以下のイラストの通りです。

病気の療養費やそれに付随する費用（薬代・入院代など）は対象となります。[注]

美容整形の費用は基本的に対象外ですが、保険が適用される「眼瞼下垂治療」などの一部対象となるケースも存在するでしょう。

自身のケースで美容整形が医療費控除の対象となるかについては、税務署や税理士に相談して確認するのが良いかもしれません。

[注] 国税庁：No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）

医療費控除の範囲の分類

医療費控除の範囲は、以下の2種類に分類できます。

それぞれの分類について詳しくご説明します。

医療費控除の対象になる診療

医療費控除の対象になる診療や関連支出の具体例を挙げると、以下の通りです。

共通点は、病気や怪我の療養に必要であることです。

上記の他にも介護福祉士による一定の介護など、様々な診療や関連支出が対象となります。[注]

[注] 国税庁：1122 医療費控除の対象となる医療費

医療費控除の対象外になる診療

医療費控除の対象外となる診療や関連支出の具体例は、以下の通りです。

健康に関する内容であっても「治療・療養」でない「予防・健康増進」などの内容は対象外となります。

そのため、美容整形のように審美を目的とする治療も対象外です。[注]

[注] 国税庁：1122 医療費控除の対象となる医療費

【医療費に注意！】自費診療の美容整形を受ける時のポイント

ここまで解説してきたように、美容整形では医療費控除が使えずに自費診療となります。

自費診療となる美容整形で公開しないためにも、特に注意すべきポイントは「費用面で適正なクリニックを選ぶこと」です。

費用面で適正に運営されているクリニックを選ぶためにも、以下のポイントを確認しましょう。

それぞれ解説していきます。

アップセルがないか

まず、より高額な施術のセールスを行う「アップセル」がないクリニックを選ぶことが重要です。

美容外科の宣伝では、例えば二重整形の手術が「2万円から」などの格安を謳う広告が見られます。

格安を謳う場合には、多くの場合がその金額では適正な施術を受けられず、数十万円などの高額を提示されることもあるでしょう。

適正価格で提供しているか

施術を適正価格で提供しているクリニックを選ぶことも重要なポイントです。

適正価格とは、その手術にかかる時間や人件費、薬代や材料費などを計算して割り出された価格を指します。

安易にローンを勧めてこないか

安易にローンを勧めてこないクリニックを選ぶことも重要です。

美容外科の中には「ローンを組んでも毎月の支払いは2〜3万円だから難しくない」などの売り文句で、ローンを斡旋するクリニックも稀に存在します。

そもそも美容整形は、「患者様の人生の満足度を上げるための治療」です。

患者様の経済的な負担を増やすことは、治療の本来の目的と相反するため、ローンを安易に勧めるクリニックは避けるべきでしょう。

銀座マイアミ美容外科の美容整形の特徴

当院・銀座マイアミ美容外科の美容整形には、以下のような特徴があります。

それぞれの特徴について詳しくご説明します。

ホームページ記載の適正価格でご提供

当院では、全ての施術をホームページ記載の適正価格によってご提供しています。

麻酔代や薬代などの費用も全て含めた価格をご提示しているため、後から費用が追加されることもありません。

実際にご自身が検討されている施術で「総額いくらの費用が必要となるか」は、以下の『料金シミュレーション』のツールで概算できます。

カウンセラーがいない美容クリニック

当院ではカウンセラーを置かず、全てのカウンセリングを医師が直接担当しています。

実際に施術を担当する医師本人がカウンセリングを行うことで、より確かな診断と責任を持った施術を行える点が特徴です。

例えば内科や外科の初診で医師でないカウンセラーが施術の提案などを行うことはあり得ませんが、「美容外科も医療である以上、全てのカウンセリングを医師が担当すべき」です。

在籍医師全員が形成外科専門医

当院に在籍する医師は、全員が日本専門医機構が認定する「形成外科専門医」です。

形成外科専門医は日本専門医機構によって認定される資格で、以下の条件を満たす医師のみが取得できます。

上記の条件を満たす必要があるため、形成外科専門医の資格を保有する医師は「専門的な知識と診療技術を備えていること」が期待できます。[注]

在籍医師をご紹介！

[注] 一般社団法人・日本形成外科学会：専門医制度について

女性医師による施術も可能

美容整形の施術を受ける場合、「女性医師に施術を担当してもらいたい」という方もいらっしゃるのではないでしょうか？

当院では、「女性医師も全員が形成外科専門医の資格を保有」しており、女性医師による施術が可能です。

美容整形の医療費控除に関するQ&A

美容整形の医療費控除に関して、よくいただく質問は以下の通りです。

それぞれの質問に詳しくお答えしていきます。

医療費控除とはなんですか？

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が基準額を超えていた場合、超過金額を課税所得から控除できる制度です。

非常に簡潔に表現すれば、状況によって「税金が安くなる」制度といえます。

基準額は「年間10万円」か「所得総額の5％」のうち、いずれか少ない方です。[注]

[注] 国税庁：医療費を支払ったとき（医療費控除）

美容整形は経費として計上できますか？

美容整形を経費として計上できるのは、整形の施術が「売上に結びついた」「近いうちに売上に結びつく」と証明できる場合です。

例えば、YouTuberやインフルエンサーの方々が自分で費用を支払って施術を受け、その内容を自らの媒体で発信して十分な広告収入を得られた場合には、必要経費として計上できるかもしれません。

芸能人やホステス・ホストの方々などの外見が売上に影響する職業の場合にも、美容整形を受けたことで売上が十分に増えたことを実績で示すことで経費に計上できるかもしれません。[注]

[注] 国税庁：No.2260　所得税の税率

美容整形は高額医療費の対象になりますか？

美容整形は高額医療費の対象になりません。

高額医療費の対象となるのは、「保険が適用される診療のみ」です。

美容整形は保険適用外であるため、高額療養費制度の対象から除外されます。

美容整形で医療費控除の対象になるケースもありますか？

美容整形で医療費控除の対象となるのは、「保険適用で施術を受けられる場合」です。

具体例としては、眼瞼下垂によってまぶたが開きにくくなり、日常生活に支障が出ているケースでの治療が挙げられます。

【まとめ】美容整形で医療費控除はできる？

美容整形での医療費控除は原則としてできず、ほとんどのケースでは自由診療となります。

自由診療はクリニックごとに料金体系が大きく異なるため、以下のポイントを比較して費用面が適正なクリニックを選びましょう。

当院では全ての施術をホームページ記載の適正価格で、カウンセリングの段階から医師が直接担当しています。

このコラムを監修したドクター

銀座マイアミ美容外科 院長

丸山 直樹 Naoki Maruyama

日本専門医機構 形成外科領域専門医 / 医学博士 /
昭和大学藤が丘病院 形成外科兼任講師

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経歴

• 1978年

  愛知県豊橋市生まれ

• 2004年

  昭和大学医学部卒業

• 2004年

  聖隷浜松病院 勤務

• 2007年

  昭和大学形成外科学教室 入局

• 2013年

  昭和大学藤が丘病院形成外科 講師

• 2014年

  他院 大手美容外科 入職

• 2015年

  同院 統括院長就任

• 2017年

  銀座マイアミ美容外科 開院

• 2018年

  医療法人社団形星会 理事長就任

メッセージ

病気でも保険診療の代わりに、自費診療で治療するかたもいらっしゃいます。例えば、眼瞼下垂の手術は保険診療でも病気としてできますが、二重の幅などデザインの注文を医師につけることはできません。自費診療であれば、細かくデザインの調整をしつつ眼瞼下垂の治療も可能となります。この場合は、私的な医療保険も利用できることもあります。病気の治療を自費でした場合の医療費控除が可能かどうかは最寄の税務署や税理士に相談すると良いと思います。